Next Stageへの成長を支える、取締役会の進化と責務
当社は、中期経営計画2026において、Next Stageでの当期純利益2,000億円の達成を掲げ、取り組みを進めています。その実現には、事業の種を撒き、着実に育て、成果として積み上げることが不可欠です。取締役会においては、こうした成長の確度を高めるべく、経営の監督機能の発揮と、実効性の高い議論に基づく意思決定を行うことが、ますます重要であると考えています。
また、当社が監査等委員会設置会社へ移行してから2年が経過しました。この間、業務執行への権限委任を進めることで経営判断の迅速化を図り、取締役会では、中期経営計画の進捗、人材戦略、DXやサステナビリティといった重要テーマに、より集中して議論できる体制が定着してきました。さらに、社外取締役への情報共有の拡充や、重要な議案について、早期に共有を行い、段階的に議論を深めていく運用の定着など、監督機能の強化も進展しており、機関設計の目的である意思決定の迅速化と監督機能の強化の両立が着実に進んでいることを実感しています。
取締役会議長として、Next Stageへの成長に向けた議論をリードするとともに、独立した立場からの実効的なモニタリングを通じて、持続的な企業価値向上の実現に貢献してまいります。
