第2号議案
取締役7名選任の件

当社の取締役会は、現在、社外取締役2名を含む取締役7名での構成となっておりますが、これら取締役全員は、本総会終結の時をもって任期満了となります。つきましては、社外取締役2名を含む取締役7名の選任をお願いいたしたいと存じます。

取締役候補者は次のとおりであります。本候補者の選定に先立ち、当社取締役会の諮問機関である指名委員会での審議を経て、各候補者を決定しております。

なお、社外取締役候補者2名はいずれも、当社が上場する東京証券取引所が上場規程において定める独立役員の要件を満たしており、両氏の選任をご承認いただいた場合、独立役員として指定する予定であります。

また、各候補者と当社との間に特別の利害関係はありません。

  1. 佐藤 洋二さとう ようじ

    再任
    佐藤 洋二

    生年月日

    1949年7月14日(満68歳)

    取締役会への出席状況

    19回/19回(100%)

    所有する当社株式数

    292,600株

    取締役在任年数

    12年(本総会終結時)

    略歴、地位、担当

    1973年4
    日商岩井株式会社入社
    1998年10
    日商岩井米国会社 Treasurer
    2003年4
    日商岩井株式会社執行役員
    2004年4
    双日株式会社(※1)常務執行役員
    2005年4
    同社取締役常務執行役員 CFO
    2005年10
    双日株式会社(※2)取締役常務執行役員 CFO
    2006年4
    当社取締役専務執行役員 CFO
    2008年4
    当社代表取締役副社長執行役員 CFO
    2012年4
    当社代表取締役社長 CEO
    2017年6
    当社代表取締役会長(現)

    注記

    ※1:2004年4月 ニチメン株式会社と日商岩井株式会社合併により双日株式会社に商号変更
    ※2:2005年10月 双日ホールディングス株式会社と双日株式会社合併により双日株式会社に商号変更

    取締役候補者とした理由

    佐藤氏は、2005年に当社取締役に就任後、当社CFOを経て、2012年から2017年までの5年間、当社代表取締役社長として資産効率の向上や収益力の拡大を推進し、更に財務体質の改善を実現するなど、当社の企業価値の向上に多大な貢献を果たしました。2017年の当社代表取締役会長就任後は、取締役会議長として経営の監督を担い、当社のガバナンス体制の強化、取締役会の実効性向上に尽力いたしました。こうした経験と実績を踏まえて、引続き、取締役として適任と判断し、候補者といたしました。

    株主の皆様へ

    2017年6月に代表取締役会長及び取締役会議長に就任し、経営を監督する取締役会の議長として、双日グループ全体のガバナンス水準を継続して高める努力を続けてまいりました。
    今後も株主の皆様の信頼に足るガバナンス体制を維持・強化するとともに、「双日が得る価値」と「社会に還元する価値」の2つの価値の双方の最大化を目指し、ステークホルダーの皆様や社会への価値提供の実現に尽力してまいります。

  2. 原 大はら たかし

    再任
    原 大

    生年月日

    1951年8月24日(満66歳)

    取締役会への出席状況

    19回/19回(100%)

    所有する当社株式数

    101,700株

    取締役在任年数

    6年(本総会終結時)

    略歴、地位、担当

    1975年4
    株式会社三和銀行入行
    2002年1
    株式会社UFJ銀行(※1)執行役員
    2005年5
    同社常務執行役員
    2006年1
    株式会社三菱東京UFJ銀行(※2)常務執行役員
    2008年6
    同社常務取締役
    2009年5
    同社専務取締役
    2010年5
    同社副頭取
    2012年6
    双日株式会社 代表取締役副会長(現)

    注記

    ※1:2002年1月 株式会社三和銀行と株式会社東海銀行合併により株式会社UFJ銀行に商号変更
    ※2:2006年1月 株式会社東京三菱銀行と株式会社UFJ銀行合併により株式会社三菱東京UFJ銀行に商号変更

    取締役候補者とした理由

    原氏は、株式会社三菱東京UFJ銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)において副頭取を務めるなど、経営者として豊富な経験と実績を有しております。また、2012年に当社代表取締役就任後も、当社の経営体制の更なる健全性、透明性及び効率性の向上に向け、当社のガバナンス体制の強化に尽力しました。こうした経験と実績を踏まえて、引続き、取締役として適任と判断し、候補者といたしました。

    株主の皆様へ

    めまぐるしく変化する経営環境の中、双日は将来の成長に向けた取組みを続けております。そのような成長の中にあって、2018年度から新たな中期経営計画がスタートいたしますが、今の双日に求められているのは、双日が得る価値だけでなく、社会に還元する価値をも提供していくことです。私は、この2つの価値の創造を実現するため、引続き経営の管理・監督を含むコーポレート・ガバナンスの強化に尽力してまいります。

  3. 藤本 昌義ふじもと まさよし

    再任
    藤本 昌義

    生年月日

    1958年1月9日(満60歳)

    取締役会への出席状況

    15回/15回(100%)

    所有する当社株式数

    61,500株

    取締役在任年数

    1年(本総会終結時)

    略歴、地位、担当

    1981年4
    日商岩井株式会社入社
    2008年12
    MMC Automotriz S.A. Director President
    2012年8
    双日米国会社 兼 米州機械部門長
    2014年10
    双日株式会社理事 経営企画担当役員補佐
    2015年4
    当社執行役員
    2015年10
    当社常務執行役員
    2016年4
    当社専務執行役員
    2017年6
    当社代表取締役社長 CEO(現)

    取締役候補者とした理由

    藤本氏は、当社海外事業会社の社長として経営手腕を発揮したほか、双日米国会社では米州を統括する機械部門長を務め、また、2014年度以降は、経営企画を担当し、中期経営計画の策定及びその推進の中心的な役割を担うなど、豊富な経験を有しております。
    中期経営計画2017の最終年度である2017年度においては、当社代表取締役社長として、収益基盤の拡大や資産・資本効率の改善などに尽力し、成果を出しております。
    こうした経験と実績から、新たな中期経営計画においても代表取締役社長として強いリーダーシップを発揮することが期待できると判断したため、候補者といたしました。

    株主の皆様へ

    2017年度を最終年度とする「中期経営計画2017」においては、安定的収益基盤の拡大を実績としてお示しすることができました。
    今般スタートした「中期経営計画2020」におきましても、双日の将来の成長に向けた挑戦を加速させ、更なる発展に全力で取り組む所存です。
    会社が持続的に成長していくためには、その成長を支える優秀な人材を育成していくことが不可欠です。実践的な人材育成に注力することで現場力を高め、スピード感をもった経営を行うことで、今後も持続的な成長を実現させてまいります。

  4. 田中 精一たなか せいいち

    再任
    田中 精一

    生年月日

    1960年9月14日(満57歳)

    取締役会への出席状況

    15回/15回(100%)

    所有する当社株式数

    24,100株

    取締役在任年数

    1年(本総会終結時)

    略歴、地位、担当

    1984年4
    日商岩井株式会社入社
    2014年4
    双日株式会社執行役員 財務担当 兼 財務部長
    2016年4
    当社常務執行役員 CFO
    2017年6
    当社代表取締役専務執行役員 CFO(現)

    取締役候補者とした理由

    田中氏は、当社において財務部長等、財務業務に従事し、2016年からは最高財務責任者であるCFO並びに投融資審議会議長として、当社が将来の成長を見据えた挑戦を進める中で、安定的な財務基盤の確立・強化に尽力してきました。これまでの職務によって培われた専門的知識と豊富な経験及び実績を踏まえ、引続き、取締役として適任と判断し、候補者といたしました。

    株主の皆様へ

    2018年度から新たな中期経営計画がスタートします。
    前中計「中期経営計画2017」では財務の健全性を損なうことなく、将来の収益の源泉となる新規投融資を計画通り3,000億円実行いたしました。
    新中期経営計画では実行した投融資案件からの収益を確実にあげてゆくと共に、収益基盤を更に強固なものとする為の成長投資を今まで以上にキャッシュフローを重視しながら行ってまいる所存です。

  5. 西原 茂にしはら しげる

    新任
    西原 茂

    生年月日

    1962年7月19日(満55歳)

    取締役会への出席状況

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    所有する当社株式数

    90,500株

    取締役在任年数

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    略歴、地位、担当

    1986年4
    日商岩井株式会社入社
    2006年6
    双日株式会社 石炭部長
    2010年10
    当社 経営企画部長
    2011年4
    当社執行役員 経営企画、海外業務、IR担当
    2014年4
    当社常務執行役員 経営企画、物流・保険統括、IR担当
    2016年4
    当社専務執行役員 石炭・金属、食料・アグリビジネス、生活資材、リテール事業管掌 兼 海外プロジェクト推進室長
    2018年4
    当社専務執行役員 経営企画、サステナビリティ推進、海外プロジェクト推進室担当 兼 CCO(現)

    取締役候補者とした理由

    西原氏は、金属資源、生活産業関連の営業領域に加え、経営企画、IRを始めとしたコーポレート組織等の幅広い領域における担当役員を歴任してまいりました。これらによって培われた見識と豊富な経験を踏まえ、今後は、取締役として、当社の企業価値の持続的な向上への役割を果たすことができると判断し、新任取締役候補者といたしました。なお、同氏が取締役に選任された場合には、本総会後の取締役会において、代表取締役専務執行役員に選定される予定です。

    株主の皆様へ

    私は、入社以来、鉄鋼製品のトレードや金属資源トレード及び事業投資を営業現場で経験した後、経営企画、IR、物流・保険といったコーポレート組織に加え、非資源ビジネスである生活産業関連の管掌も務め、双日の事業を幅広く担当してまいりました。
    経営環境変化のスピードが加速する中、「中期経営計画2020」の遂行を通じた持続的成長を目指す現在の双日において、私のこれまでの経験や知見をもとに、当社の企業価値向上のために全力を尽くし、株主の皆様からのご期待にお応えしてまいります。

  6. 内藤 加代子ないとう かよこ

    新任 社外 独立
    内藤 加代子

    生年月日

    1949年5月2日(満69歳)

    取締役会への出席状況

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    所有する当社株式数

    0株

    取締役在任年数

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    略歴、地位、担当

    1985年4
    弁護士登録(第二東京弁護士会所属)
    1989年9
    Davis Polk & Wardwell 法律事務所
    (ニューヨーク)
    1991年1
    三井安田法律事務所
    2004年9
    弁護士法人大江橋法律事務所パートナー(現)
    2014年9
    立命館大学法科大学院非常勤講師(現)
    2016年6
    日本商工会議所日本メコン地域経済委員会委員(現)
    2017年10
    東京インフラ・エネルギー投資法人
    監督役員(現)

    社外取締役候補者とした理由

    内藤氏は、弁護士として国際法務・企業法務の分野にて高度かつ専門的な知識を有しております。また、同氏は、特に法務、リスク管理及びコーポレート・ガバナンスの分野について、今後、独立的な立場及びグローバルな観点から、当社の経営全般に対し的確かつ有意義な助言をいただくことが期待できることから、社外取締役として適任と判断し、候補者といたしました。なお、同氏はこれまで会社の経営に直接関与された経験はありませんが、上記の理由により、社外取締役として、その職務を適切に遂行できるものと判断しております。

    独立性について

    内藤氏は、会社法施行規則第2条第3項第7号の社外取締役候補者であります。また、同氏は、当社の「社外役員の選任及び独立性に関する基準」(当ページ下段ご参照)を満たしており、社外取締役としての独立性は十分に確保されているものと判断しております。

    重要な兼職の状況及び当社との取引関係

    兼職先 地位 兼職先との取引関係
    弁護士法人大江橋法律事務所 パートナー 取引実績は、当社連結決算における収益の0.5%未満であり、同事務所の売上高の0.5%未満であります。
    日本商工会議所日本メコン地域経済委員会 委員 特記すべき関係はありません。
    東京インフラ・エネルギー投資法人 監督役員 特記すべき関係はありません。

    株主の皆様へ

    会社の持続的な成長を促し企業価値の向上を図るため、さらには双日の企業理念でもある豊かな未来を創造するため、まずは基礎として株主の皆様に信頼されるガバナンス体制の強化が肝要です。特に、取締役会はそのガバナンス体制の要です。私が今まで培ってきた国際法務・企業法務の観点も入れて、社外取締役としての立場から、事業の本質とリスクを見極めて適切な提言を行い、取締役会における議論を深化させることができるよう尽力してまいります。

  7. 大塚 紀男おおつか のりお

    新任 社外 独立
    大塚 紀男

    生年月日

    1950年7月5日(満67歳)

    取締役会への出席状況

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    所有する当社株式の数

    0株

    取締役在任年数

    新任の取締役候補者のため該当はありません。

    略歴、地位、担当

    1973年4
    日本精工株式会社入社
    1993年7
    NSK-RHP EUROPE LTD. 出向 取締役
    1998年6
    日本精工株式会社 欧州副総支配人 兼 NSK-RHP EUROPE LTD. 出向 取締役 兼 NSK FRANCE S.A. 出向 取締役社長
    2000年4
    同社執行役員、経営企画本部長、IR室長
    2002年6
    同社取締役 執行役員常務、管理部門統括、コーポレート経営本部長
    2003年6
    同社取締役 執行役員常務、経理部担当、IR室担当、コーポレート経営本部長、ニードル軸受事業本部長、報酬委員会委員
    2004年6
    同社取締役 代表執行役専務、 取締役会副議長、管理部門担当、ニードル軸受事業本部担当、経営モニタリング室担当、コーポレート経営本部長、 自動車本部 副本部長、報酬委員会委員
    2007年6
    同社取締役 代表執行役副社長、取締役会副議長、管理部門担当、グローバル営業企画担当、コーポレート経営本部長、報酬委員会委員
    2009年6
    同社取締役 代表執行役社長、取締役会副議長、指名委員会委員長、経営会議議長
    2011年6
    同社取締役 代表執行役社長、 取締役会議長、指名委員会委員長、経営会議議長
    2015年6
    同社取締役会長、取締役会議長
    2016年6
    一般社団法人日本ベアリング工業会 会長(現)
    2017年3
    昭和シェル石油株式会社 社外取締役(現)
    2017年6
    日本精工株式会社 名誉会長(現)

    社外取締役候補者とした理由

    大塚氏は、日本精工株式会社の取締役代表執行役社長及び取締役会長として、グローバルな成長戦略を推進すると共に、コーポレート・ガバナンスの強化を行うなど、経営トップとしての豊富な知見・経験等を有しております。今後、当社取締役会などにおいて、実践的な視点から、当社の長期的なグループ戦略及び当社コーポレート・ガバナンスの更なる強化に関し、的確かつ有意義な助言をいただくことが期待できることから、社外取締役として適任と判断し、候補者といたしました。

    独立性について

    大塚氏は、会社法施行規則第2条第3項第7号の社外取締役候補者であります。また、同氏は当社の「社外役員の選任及び独立性に関する基準」(当ページ下段ご参照)を満たしており、社外取締役としての独立性は十分に確保されているものと判断しております。

    重要な兼職の状況及び当社との取引関係

    兼職先 地位 兼職先との取引関係
    日本精工株式会社(6471) 名誉会長 取引実績は、当社連結決算における収益の1.0%未満であり、同社の売上高の1.5%未満であります。
    一般社団法人日本ベアリング工業会 会長 特記すべき関係はありません。
    昭和シェル石油株式会社(5002) 社外取締役 取引実績は、当社連結決算における収益の0.5%未満であり、同社の売上高の0.5%未満であります。

    ※括弧内の記載は証券コードです。

    株主の皆様へ

    双日は、これまで成長への挑戦を行い、新たなステージを迎えようとしています。
    私は、これまでの企業経営を通じ、グローバルな成長戦略と共にガバナンスの充実を推進してまいりました。この経験を活かし、経営の執行からは独立した立場で、更なる成長の加速化、企業価値の最大化を通じて双日が全てのステークホルダーの皆様へ、より一層の新たな価値を提供できるよう、貢献してまいります。

(ご参考)社外役員の選任及び独立性に関する基準

<社外役員の選任基準>

当社は、社外取締役には、企業経営者、政府機関出身者など産業界や行政分野における豊富な経験を有する者、世界情勢、社会・経済動向、企業経営に関する客観的かつ専門的な視点を有する者など、広範な知識と高い見識を持つ者を複数名、選任しております。また、社外監査役の選任にあたっては、上記に加え、多様なステークホルダーの視点を事業活動の監査に取り入れる視点から、その出身分野などの多様性にも留意しております。

<社外役員の独立性基準>

金融商品取引所が定める独立性基準に加え、以下のいずれの基準にも該当していないことを確認の上、独立性を判断しております。

  1. 当社の大株主(総議決権の10%以上の議決権を保有する者)又はその業務執行者
  2. 当社の主要借入先(直近事業年度の借入額が連結総資産の2%を超える当社の借入先)又はその業務執行者
  3. 当社の主要取引先(直近事業年度の年間連結収益が2%を超える取引先)又はその業務執行者
  4. 当社を主要取引先(直近事業年度の年間連結売上高が2%を超える取引先)とする者又はその業務執行者
  5. 当社から役員報酬以外に、個人として過去3事業年度の平均で年間1,000万円を超える金銭その他の財産を得ている弁護士、公認会計士、税理士、コンサルタント等(ただし、当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は、過去3事業年度の平均で年間1,000万円または当該団体の年間総収入額もしくは連結売上高の2%のいずれか高い額を超える当該団体に所属する者)
  6. 当社から年間1,000万円を超える寄付・助成等を受けている者(ただし、当該寄付・助成等を受けている者が法人、組合等の団体である場合は、当該団体の業務執行者)
  7. 当社の会計監査人又はその社員等として当社の監査業務を担当している者
  8. 過去3年間において上記1~7に該当していた者
  9. 上記1~8のいずれかに掲げる者(ただし、役員など重要な者に限る)の配偶者又は二親等内の親族
  10. 当社もしくは当社連結子会社の業務執行者(ただし、役員など重要な者に限る)の配偶者又は二親等内の親族
  11. 当社における社外役員としての在任期間が8年間を超える者
  12. その他、社外役員としての職務を遂行する上で、一般株主全体との間に恒常的で実質的な利益相反が生じるなど独立性に疑いが有る者
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2018/06/19 12:00:00 +0900
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