株主総会参考書類
第２号議案 取締役13名選任について
現任取締役全員は、本株主総会終結の時をもって任期が満了いたします。
つきましては、取締役13名の選任をお願いいたしたいと存じます。
取締役候補者は次のとおりであります。
生年月日
1945年8月2日生、満71歳
所有する当社の株式数
64,021株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年9ヶ月（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1968年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 1998年6月 | 同社取締役 |
| 2000年6月 | 同社常務取締役 |
| 2002年4月 | 同社専務取締役 執行役員 |
| 2004年4月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2006年4月 | 同社取締役 副社長執行役員 |
| 2008年4月 | 同社代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2013年10月 | 当社代表取締役社長 |
| 2014年4月 | 当社代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2014年4月 | 東急不動産㈱代表取締役会長 |
| 2015年4月 | 当社代表取締役会長（現） |
| 2015年4月 | ㈱東急ハンズ取締役会長（現） |
| 2015年6月 | 東急不動産㈱取締役会長（現） |
重要な兼職の状況
東急不動産㈱取締役会長
東京急行電鉄㈱社外取締役
㈱東急ハンズ取締役会長
㈱東急レクリエーション取締役
選任の理由
1968年の東急不動産㈱入社以来、住宅開発業務などに従事。1998年より同社取締役、2013年より当社代表取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1958年8月3日生、満58歳
所有する当社の株式数
19,400株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年9ヶ月（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1982年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 2008年4月 | 同社執行役員 |
| 2011年6月 | 同社取締役 執行役員 |
| 2013年10月 | 当社取締役 |
| 2014年4月 | 当社取締役 専務執行役員 |
| 2015年4月 | 当社代表取締役社長 社長執行役員（現） |
| 2017年4月 | 東急不動産㈱代表取締役社長 社長執行役員（現） |
重要な兼職の状況
東急不動産㈱代表取締役社長
選任の理由
1982年の東急不動産㈱入社以来、ビル開発業務などに従事。2011年より同社取締役、2013年より当社取締役、2015年より当社代表取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1957年1月23日生、満60歳
所有する当社の株式数
10,000株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1980年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 2006年4月 | 同社執行役員 |
| 2007年2月 | ㈱東急ハンズ 常務執行役員 |
| 2007年6月 | 同社取締役 常務執行役員 |
| 2008年7月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2010年6月 | 同社代表取締役 専務執行役員 |
| 2011年4月 | 同社代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2014年4月 | 当社専務執行役員 |
| 2014年6月 | 当社取締役 専務執行役員 |
| 2015年4月 | 当社取締役 副社長執行役員 |
| 2015年4月 | 東急リバブル㈱代表取締役社長 |
| 社長執行役員（現） | |
| 2017年4月 | 当社取締役 執行役員（現） |
重要な兼職の状況
東急リバブル㈱代表取締役社長
選任の理由
1980年の東急不動産㈱入社以来、住宅開発業務などに従事。2014年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
- (注) 同氏の「榊」の字は「
」であります。
生年月日
1959年11月10日生、満57歳
所有する当社の株式数
11,500株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
2年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1982年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 2008年4月 | 同社執行役員 |
| 2011年4月 | 同社常務執行役員 |
| 2011年6月 | 同社取締役 常務執行役員 |
| 2013年10月 | 当社取締役 |
| 2014年4月 | 東急不動産㈱代表取締役 |
| 副社長執行役員 | |
| 2015年4月 | 当社執行役員 |
| 2015年4月 | 東急不動産㈱代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2015年5月 | 当社副社長執行役員 |
| 2015年6月 | 当社取締役 副社長執行役員 |
| 2017年4月 | 当社取締役 執行役員（現） |
| 2017年4月 | 東急不動産㈱代表取締役副会長 |
| 副会長執行役員（現） |
重要な兼職の状況
東急不動産㈱代表取締役副会長
選任の理由
1982年の東急不動産㈱入社以来、不動産証券化業務などに従事。2011年より同社取締役、2013年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1957年10月14日生、満59歳
所有する当社の株式数
11,177株
取締役会への出席状況
10回／10回（100％）
取締役在任期間
1年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1980年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 2006年4月 | 同社執行役員 |
| 2011年4月 | ㈱東急コミュニティー |
| 執行役員 | |
| 2012年4月 | 同社常務執行役員 |
| 2013年6月 | 同社取締役 常務執行役員 |
| 2013年10月 | 当社執行役員 |
| 2014年4月 | ㈱東急コミュニティー取締役 |
| 専務執行役員 | |
| 2016年4月 | 同社代表取締役社長 |
| 社長執行役員（現） | |
| 2016年4月 | 当社副社長執行役員 |
| 2016年6月 | 当社取締役 副社長執行役員 |
| 2017年4月 | 当社取締役 執行役員（現） |
重要な兼職の状況
㈱東急コミュニティー代表取締役社長
選任の理由
1980年の東急不動産㈱入社以来シニア関連業務などに従事。2013年より㈱東急コミュニティー取締役、2016年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
- (注) 同氏の「雑」「英」の字は「
」「
」であります。
生年月日
1957年5月21日生、満60歳
所有する当社の株式数
57,724株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
2年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1982年12月 | 東急リバブル㈱入社 |
| 2003年6月 | 同社取締役 |
| 2005年6月 | 同社取締役 執行役員 |
| 2007年6月 | 同社取締役 常務執行役員 |
| 2011年4月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2013年10月 | 当社取締役 |
| 2014年4月 | 東急リバブル㈱取締役 |
| 副社長執行役員 | |
| 2014年10月 | 同社取締役 |
| 2014年10月 | 当社専務執行役員 |
| 2014年10月 | 東急住宅リース㈱ |
| 代表取締役社長 | |
| 2015年4月 | 同社代表取締役社長 |
| 社長執行役員（現） | |
| 2015年6月 | 当社取締役 専務執行役員 |
| 2016年11月 | ㈱学生情報センター |
| 代表取締役社長 社長執行役員 | |
| 2017年4月 | 当社取締役 執行役員（現） |
| 2017年4月 | ㈱学生情報センター |
| 代表取締役会長（現） |
重要な兼職の状況
東急住宅リース㈱代表取締役社長
㈱学生情報センター代表取締役会長
選任の理由
1982年の東急リバブル㈱入社以来、不動産仲介業務などに従事。2003年より同社取締役、2013年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1958年11月12日生、満58歳
所有する当社の株式数
4,900株
取締役会への出席状況
10回／10回（100％）
取締役在任期間
1年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1982年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 2010年4月 | 同社執行役員 |
| 2013年10月 | 当社執行役員 |
| 2014年4月 | 東急不動産㈱取締役 |
| 専務執行役員 | |
| 2015年4月 | 当社執行役員 |
| 2016年4月 | 当社専務執行役員 |
| 2016年6月 | 当社取締役 専務執行役員 |
| 2017年4月 | 当社取締役 執行役員（現） |
| 2017年4月 | 東急不動産㈱代表取締役 |
| 副社長執行役員（現） |
重要な兼職の状況
東急不動産㈱代表取締役
選任の理由
1982年の東急不動産㈱入社以来リゾート関連業務などに従事。2014年より同社取締役、2016年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1942年２月17日生、満75歳
所有する当社の株式数
135,601株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年9ヶ月（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1965年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 1992年6月 | 同社取締役 |
| 1996年6月 | 同社常務取締役 |
| 1999年6月 | 同社専務取締役 |
| 2000年6月 | 同社代表取締役社長 |
| 2002年4月 | 同社代表取締役社長 執行役員 |
| 2004年4月 | 同社代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2008年4月 | 同社代表取締役会長 |
| 2013年10月 | 当社代表取締役会長 |
| 2014年4月 | 東急不動産㈱取締役相談役（現） |
| 2015年4月 | 当社取締役相談役（現） |
重要な兼職の状況
東急不動産㈱取締役相談役
公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会名誉会長
選任の理由
1965年の東急不動産㈱入社以来、住宅開発業務などに従事。1992年より同社取締役、2013年より2015年3月まで当社代表取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1947年9月27日生、満69歳
所有する当社の株式数
32,524株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年9ヶ月（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1971年4月 | 東京急行電鉄㈱入社 |
| 2007年6月 | 同社取締役 |
| 2008年1月 | 同社常務取締役 |
| 2008年6月 | 同社専務取締役 |
| 2010年6月 | 同社代表取締役 専務取締役 |
| 2011年4月 | 同社代表取締役社長（現） |
| 2011年6月 | 東急不動産㈱取締役 |
| 2013年10月 | 当社取締役（現） |
重要な兼職の状況
東京急行電鉄㈱代表取締役社長
㈱東急レクリエーション取締役
東映㈱社外取締役
東武鉄道㈱社外取締役
㈱ゆうちょ銀行社外取締役（2017年6月20日就任予定）
選任の理由
当社の主要株主である東京急行電鉄㈱の代表取締役社長であり、会社経営全般に豊富な経験と幅広い見識を有しています。
責任限定契約
当社は野本弘文氏との間で会社法第423条第1項の責任について、会社法第427条第1項に基づき、会社法第425条第1項に規定する最低責任限度額を限度とする契約を締結しております。同氏の再任が承認された場合、当社は同氏との間の上記責任限定契約を継続する予定であります。
生年月日
1948年7月3日生、満68歳
所有する当社の株式数
67,954株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年9ヶ月（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1971年4月 | 東急不動産㈱入社 |
| 1998年6月 | 同社取締役 |
| 2002年4月 | 同社常務取締役 執行役員 |
| 2004年4月 | 同社取締役 常務執行役員 |
| 2006年4月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2008年4月 | 同社取締役 副社長執行役員 |
| 2011年6月 | 東急リバブル㈱代表取締役社長 |
| 社長執行役員 | |
| 2013年10月 | 当社取締役 |
| 2014年4月 | 当社取締役 副社長執行役員 |
| 2014年4月 | 東急住宅リース㈱ |
| 代表取締役社長 | |
| 2014年10月 | 同社代表取締役会長（現） |
| 2015年4月 | 当社取締役（現） |
| 2015年4月 | 東急リバブル㈱ |
| 代表取締役会長（現） |
重要な兼職の状況
東急リバブル㈱代表取締役会長
東急住宅リース㈱代表取締役会長
選任の理由
1971年の東急不動産㈱入社以来、住宅開発業務などに従事。1998年より同社取締役、2013年より当社取締役として会社経営に携わり、当社グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般に関する知見を有しています。
生年月日
1947年9月6日生、満69歳
所有する当社の株式数
0株
取締役会への出席状況
12回／12回（100％）
取締役在任期間
3年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1970年4月 | 第一生命保険（相）入社 |
| 1996年7月 | 同社取締役 |
| 1999年4月 | 同社常務取締役 |
| 2001年6月 | 東急不動産㈱監査役 |
| 2004年4月 | 第一生命保険（相） |
| 専務取締役 | |
| 2004年7月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2006年4月 | 同社代表取締役 専務執行役員 |
| 2007年4月 | 同社代表取締役 副社長執行役員 （2008年３月退任） |
| 2008年6月 | ㈱第一ビルディング |
| 代表取締役社長 | |
| 2009年6月 | DIAMアセットマネジメント㈱ |
| 代表取締役会長 | |
| 2014年6月 | 当社取締役（現） |
| 2014年7月 | 東邦金属㈱代表取締役 |
選任の理由
過去において業務執行者であった第一生命グループにおける豊富な業務経験と会社経営全般の幅広い見識を当社の経営に反映していただくため、社外取締役として選任をお願いするものであります。
責任限定契約
当社は、壱岐浩一氏との間で会社法第423条第1項の責任について、会社法第427条第1項に基づき、会社法第425条第1項に規定する最低責任限度額を限度とする契約を締結しております。同氏の再任が承認された場合、当社は同氏との間の上記責任限定契約を継続する予定であります。
生年月日
1949年11月25日生、満67歳
所有する当社の株式数
1,000株
取締役会への出席状況
10回／10回（100％）
取締役在任期間
1年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1973年4月 | 三菱化成工業㈱ |
| （現三菱化学㈱）入社 | |
| 2005年6月 | 同社執行役員 |
| 2005年10月 | ㈱三菱ケミカルホールディングス |
| 執行役員 | |
| 2009年4月 | 同社常務執行役員 |
| 2013年4月 | 同社専務執行役員 |
| 2013年6月 | 同社取締役 専務執行役員 |
| 2014年4月 | 同社代表取締役 副社長執行役員 |
| 2015年4月 | 同社取締役 |
| 2015年6月 | 同社顧問 |
| 2016年６月 | 当社取締役（現） |
重要な兼職の状況
NTN㈱社外取締役
選任の理由
過去において業務執行者であった㈱三菱ケミカルホールディングスにおける豊富な業務経験と持株会社の経営に関する幅広い知見を当社の経営に反映していただくため、社外取締役として選任をお願いするものであります。
責任限定契約
当社は、津田登氏との間で会社法第423条第1項の責任について、会社法第427条第1項に基づき、会社法第425条第1項に規定する最低責任限度額を限度とする契約を締結しております。同氏の再任が承認された場合、当社は同氏との間の上記責任限定契約を継続する予定であります。
生年月日
1953年1月18日生、満64歳
所有する当社の株式数
300株
取締役会への出席状況
10回／10回（100％）
取締役在任期間
1年（本株主総会終結時）
略歴、当社における地位及び担当
| 1975年4月 | 日本電信電話公社 |
| （現日本電信電話㈱）入社 | |
| 2003年6月 | ㈱エヌ・ティ・ティ・データ取締役 |
| 2005年6月 | 同社取締役 執行役員 |
| 2007年6月 | 同社代表取締役 常務執行役員 |
| 2008年6月 | 同社代表取締役 副社長執行役員 |
| 2012年6月 | 同社顧問 |
| 2016年6月 | 当社取締役（現） |
重要な兼職の状況
コニカミノルタ㈱社外取締役
選任の理由
過去において業務執行者であった㈱エヌ・ティ・ティ・データにおける豊富な業務経験と海外事業並びにＩＴの活用に関する幅広い知見を当社の経営に反映していただくため、社外取締役として選任をお願いするものであります。
責任限定契約
当社は、榎本隆氏との間で会社法第423条第1項の責任について、会社法第427条第1項に基づき、会社法第425条第1項に規定する最低責任限度額を限度とする契約を締結しております。同氏の再任が承認された場合、当社は同氏との間の上記責任限定契約を継続する予定であります。
|
(注) |
|
（ご参考）取締役候補者の指名を行うにあたっての方針
当社は、取締役候補者の指名にあたり、取締役としてふさわしい人格、識見を有することや、職務遂行にあたり健康上の支障がないことのほか、中長期経営計画における経営指標達成等を見据え、知見や判断力のある人材を候補者として取締役会において選定しております。なお、2016年度より指名・報酬委員会を設置しており、経営陣幹部の選任と取締役候補者の指名については同委員会に諮問の上、取締役会にて決定しております。
（ご参考）独立社外取締役の独立性判断基準
当社は、東京証券取引所の定める独立役員の独立性基準に加え、過去３事業年度のいずれかにおいて、以下の基準のいずれにも該当しない場合には、当該社外取締役に独立性があると判断いたします。
- （1）当社の連結売上の2％以上を占める取引先の業務執行者
- （2）当社が売上の2％以上を占める取引先の業務執行者
- （3）当社の連結総資産の2％以上を占める借入先の業務執行者
- （4）出資比率10％以上の当社の主要株主及び出資先の業務執行者
- （5）当社から役員報酬以外に年間10百万円超の報酬を得ているコンサルタント、会計専門家または法律専門家
- （6）当社および連結子会社の取締役等の配偶者または２親等以内の親族
